今回は、「TVが伝えない不都合な真実: 日本が唯一の被爆国はウソ！？」（2021年）を読みました。
本書は、コロナ禍に書かれているのですが、時系列で事実を元に書かれているので、今読んでもへーそうだったんだと色々知ることができました。中でも、TVが伝えられない理由がそうなんだと思ったので、書いておきます。
WHOの財源である分担金はWHO資金のわずか17％であり、資金の大半を寄付金が占めているのだそうです。2018-2019年度は、アメリカ（6億5600万ドル）、ビル&メリンダ・ゲイツ財団（5億3100万ドル）、イギリス（3億9200万ドル）の順であり、ファイザー、ノボバクス、ギリアド、GSKなど数々の製薬会社が名を連ねるということでした。
お得意様の製薬会社を敵に回すようなことはできませんね。最新はどうなってるのかな？と思って、 寄付金額や内訳をChat GPTに聞いたり、ググったりしたのですが、全然出てきませんでした。あれ、なんで？
さらに、テドロス事務局長が中国の猛烈な後押しで事務局になったこと、本国エチオピアの外相を務めた頃、中国側が同国に1兆円以上の融資を行っていたこと、中国の団体旅行禁止の発表を待っていたかの様に、1月29日にようやく公式に緊急事態宣言を発表したことなどを挙げ、WHOが中国を擁護しパンデミック宣言をなかなか出さなかったことを指摘しています。
さらにパンデミック宣言の前日に習近平氏が中国国内での収束宣言を発表したというのもなんだかあやしいですよね。
幹事長在職日数歴代最長を記録した二階俊博・自民党元幹事長（85）は既に政界を引退されましたが、彼の親中ぶりは、アメリカからもお墨付きだったと紹介されています。その力を使い、東京都小池都知事に医療用防護服を33万6千着も中国に送らせていたそうです。
国民に移動や集会の自粛を要請しながら、自身が旅行業協会会長であるから（？）無理やり進めたGoToトラベルも記憶に新しいですね。あの時は、明らかに政府の言っていることとやっていることが全然違い、疑問だらけでした。そして、今も会長をされているようですよ。85歳…
しかし、日本のテレビを見てもこのような報道はありません（私はテレビを見ないので、多分）。YouTubeやSNSでは見ますけど、陰謀論なのかな？と思っていました。ところが、本書によると、日本政府は、中国の敵視を禁止されており、日本のマスコミは中国の意に反する報道を行わないことが決められているそうです。
最初は、日本の新聞は中国側が条件とした「政治三原則」を守らなければ中国に記者を常駐できないという縛りでした。三原則は 以下の通りです。
1.日本政府は中国を敵視してはならないこと。
2.米国に追随して「二つの中国」をつくる陰謀を弄しないこと。
3.中日両国関係が正常化の方向に発展するのを妨げないこと。
これが、1972年（昭和47年）の日中国交正常化 により、『日中記者交換協定』は実務的な政府間協定へと移行したのだそうです。
先日、 中国のスタートアップ企業が開発した「ディープシーク」についての報道をたまたま見たのですが、性能はChat GPTに劣らず優れているものの、中国共産党や習近平氏のことには一切答えないそうです（笑）これは、ギリOKなのかな？過去記事「グレートリセットって！？」でもFacebookでの情報操作と世論の誘導が指摘されていましたが、AIの回答も信用しすぎるのは危険ですね。
先日、新聞の紙面広告に載っていたドローンの国家資格を取得できるという講習が25万円だったのですが、WEBで検索してみると、全く同じところが同じメニューを15万円でやってるとHPには書いてあったんですよね。新聞やテレビの情報だけで生きていると情報弱者になってしまうんだなぁとつくづく思う出来事でした。
自分で情報を収集・選別して判断する能力がますます必要な時代ですね。
